留学生に求める日本語力

近年はグローバル化も進展し、ますますの国際交流が求められる時代になって来ています。このような時代背景を考えると、アルバイト先の後輩が外国人留学生である、といったことは往々にして考えられます。ファーストフード店などほぼマニュアル化された店舗、農作業などのある程度実務を目で理解できる業種であれば留学生にもそこまで高水準の日本語は必要とされませんが、現在の日本では低賃金で雇うことが可能なことから外国人留学生の雇用が多方面で進展していて、特にアパレル店などでは中国人店員などが目に見えて増加しています。

そのような、顧客に個別に対応する必要がある業務に従事する場合、細かな日本語のニュアンスを理解するまでの日本語運用能力が求められます。そのような細かな対応ができなかった場合その店舗での顧客の満足度は低下し、最悪の場合低賃金で外国人留学生を雇用したがために店舗の撤退を余儀なくされるといった自体も考えられます。

では、それらの事態を未然に防止するためにはどの程度の水準の日本語運用能力がある外国人留学生を選択、採用すればよいのでしょうか。客観的な指標としては、日本語検定の級数が有効かと思われます。ただし、そういった検定はあくまでもフォーマルな日本語の範囲内からのみの出題であるため、日本語検定の級数と実店舗での会話の中でのスキルとの完全な相関関係は見られないといえるでしょう。

例えば、「結構です」や「大丈夫です」という言葉は使用される場面、声色によって意味は正反対のものになりうります。そういったことが理解できているかどうかは、やはり面接の中で試験をする人々が試す以外に方法はないと思われます。また、たとえ日本での就業経験があったとしても、方言などには完全に対応できるかはわかりません。(これは留学生に限ったことではありませんが。)例えば、関西では「自分」という表現は「相手」を指し示す場合も多いです。これらニュアンスを理解するのは相当困難なことと考えられます。